ポテンシャルのある人材を採用するため、多くの企業が新卒採用を行っています。
特に、日本では新卒一括採用が一般的ですが、年々新卒採用の難易度が高まってきています。
また、2000年ごろにリクルートが「第二新卒」の採用を積極的に打ち出し、まだ社会人経験が2～3年の人材を第二新卒として採用する流れを生み出し、今では第二新卒枠での採用も完全に定着しています。
また、空前の人手不足時代に突入し、新卒・第二新卒だけでなく、最近では30歳前後の方までは未経験でも採用するケースが増えてきています。
ポテンシャルの高い新卒・第二新卒を採用し育成できる企業は、新卒・第二新卒をお勧めします。しかし、新卒採用は競争が激化している上に、新卒採用は長期間をかけて採用活動を行う必要があるため、新卒採用へパワーが避けない企業が新卒採用を行っても採用が難しいというケースも増えてきています。育成においても、社会人としての基礎的な考え方、マナーを教えることから始まり、業務についての基礎知識を習得してもらうためには、相当のパワーが掛かります。
育成体制が整っていない企業においては、新卒採用で社員を育成すること自体の難しさもあるかもしれません。
業界や職種未経験の方でもポテンシャルが高い人材であれば、一定の年齢を超えていても採用を検討する必要が高まってきているように感じます。
しかし、業界・職種が未経験で一定の年齢を超えている人材を採用するには、不安がつきものかと思います。
そこで、人材のポテンシャルを見極める方法をまとめていましたので、ご参考にいただければと思います。
成長する人材の共通点
全ての業界・職種に当てはまることだと思いますが、「努力し、結果を出せる」「学習し、知識を習得できる」「やってみたいという前向きな気持ちがある」ことだと思います。
よく「やる気さえあれば、うちの仕事はできるんですよ」というお話をお聞きします。では、そのやる気はどのように測れば良いでしょうか。面接時には、やる気に満ち溢れていたけれど、入社後はやる気を失ってしまったという話もよくお聞きします。会社の体制の問題も考えられますが、やる気があるかどうかを見極められていなかったということもあるかもしれません。
確認したい、３つのポイント
面接では、プレゼンテーションが上手な人に魅力的に感じてしまいます。しかし、面接でのプレゼンテーションがうまい人よりも、ポテンシャルが高い人を採用するために確認すべきポイントを紹介します。
1．前向きに努力し、結果を出せるかどうか
前向きに努力した経験がある方は入社後も努力をし、仕事を身に着けられると考えられます。
そこで、大切なことは過去の仕事について、結果のみではなく、そこに至ったプロセスを細かくお聞きすることです。努力が当たり前だと思う傾向があり、またそれをアピールすることが苦手な方がいます。
【質問例】
・多くの人と関わって得た結果なのか、少人数もしくは一人で作った実績なのかどうか
・どの程度の行動量だったのか
・具体的な業務全般を聞き出す
・特に工夫したこと
などをきちんと聞き取ることで、アピールが得意な方なのか、実際に努力をしてきたのかなどの判断が可能となります。
その他にも難関資格を取得している、大きな大会で実績を残しているなど、業務外でも特筆すべき資格や実績、スキルを持っている場合は、どのように努力したのかをより具体的かつ定量的にお聞きすることで、その方の努力ができる素養を測ることができます。
２．どの程度事前の学習をしているのか、類似の経験を知る
また、業界未経験の場合は、どの程度事前に学習するかをより細かく理解するとよいでしょう。例えば、IT業界などでは経験者採用がほとんどですが、最近では、未経験の方でも自己学習で知識を習得されている方であれば採用するケースが増えてきています。
特に、競争率の高い職種にも関わらず、経験者のみを採用しようとすると、ますます人手不足が加速してしまいます。
事前の学習経験がない場合でも、類似の経験や業務外での趣味などでも携わっていることを評価するなど、完全一致しない経験の聞き取りも重要になります。
3．前向きな情熱も評価する
経験がない人でも、強い情熱を持ち取り組むことで経験者を上回る結果を出す人もいます。
過去の経験の聞き取りも重要ですが、入社してどのように働いてみたいのか、どのような結果を出すことを考えているのか。入社後の未来をよりリアルに描けている人は、本当に貴社での業務に挑戦したいと考えるかたです。
私たちの取り組み
徳島県の人材紹介として、企業に人材を紹介する私たちは必ず、紹介前に面談を実施し、ポテンシャルについても把握するように努めています。
毎年１万人程度人口が減少する徳島では、人手不足は深刻です。もちろん、企業が思う人材をご紹介できることが一番ですが、ポテンシャルがある人材、経験がない業界や職種でも活躍可能な人材がいれば、積極的にご紹介し、企業と人材のベストマッチを目指しています。
